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公開日:2019年7月4日

CVRの向上を図るデジタルマーケティングツール「Robee(ロビー)」、
ヒートマップ機能搭載で多角的な顧客分析を開始

~クリック箇所や閲覧時間の長さを色で可視化~

このたび株式会社Macbee Planet(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:小嶋雄介、以下 Macbee Planet)が提供するRobee(※1)に、スクロール率やマウスの動きをサーモグラフィ的に表示し閲覧箇所を可視化する「ヒートマップ機能」を搭載し、多角的な顧客分析を開始することになりました。

■開発背景
情報が氾濫した現代社会では、Webサイトが熟読されにくく、Webサイト運営者の伝えたい情報が見過ごされてしまうという傾向にあります。それにより、伝えたい情報を効率的かつ的確な位置に表示させWebサイト訪問者であるユーザーに閲覧してもらうことが求められるようになり、ユーザーの閲覧箇所や閲覧する長さを把握することが必要となりました。また、顧客のさらなる売上向上のためLP(ランディングページ)の読了率の把握は、大きな判断材料となっていました。

■ヒートマップで可能になること
その課題を解決するために自社で開発・提供しているCPA運用広告の課題を抽出し、運用効率の最大化を実現する新たなデジタルマーケティングツール「Robee」でヒートマップ機能の運転を開始いたしました。これにより、ユーザーがサイト内でよく見ているページやコンテンツをサーモグラフィ的に可視化することで、多方面からの顧客分析が可能となります。

【「Robee」のヒートマップ機能3点】
①スクロール:ユーザーのスクロール率により、どこまで読み進められたか、読了率の把握と分析が可能
②クリック:ユーザーのクリック率により、ページ全体でどの箇所をクリックしたか分析可能
③熟読:ユーザーがページ内で閲覧した箇所の長さ(熟読率)により、ページ全体でどの箇所がよく読まれているのか分析可能

これにより、ユーザーの需要や行動心理を理解することができるため、CVに対してより効果的なサイト構成やLPの改善に活用できます。

既に搭載されているAIを活用した機能ではユーザーを性別や年代別に分析することや、CTR・CVRといったデータを収集し分析することが可能です。これらに今回導入したヒートマップによる情報を併用することによって、A/Bテストの回数を最小限にすることが期待できるためユーザーインサイトに即したサイト構成をよりスピーディーに実現すると共に、CVR向上が期待されます。

Macbee Planetは今後も、「Robee」をはじめ自社ツールの開発、機能拡充に注力し、最先端のテクノロジーを駆使したデータ分析を行います。また、デジタル広告・PR・販促設計・メディアバイイングなどオフライン領域まで横断したマーケティングプロモーション展開を行うことによって、より多くの企業の支援に積極的に取り組んでまいります。

以上





■※1 Robee(ロビー)について https://robee.tech/lp/
Robee(ロビー)とは、Macbee Planetが開発した、ユーザーがサイトに訪問する直前(流入元)から離脱するまでのデータを収集・分析し、最適化するツールです。分析においてはユーザーの流入元・CVR離脱率・滞在時間・読了率のみならず年齢・性別・デバイス・訪問回数・日時・エリアなど幅広いデータを用いて、課題を可視化することができます。またそれを活用した施策として、ユーザー属性に合ったページのイメージを出し分けすることや、A/Bテスト、ポップアップ、ヒートマップ、チャットボットを実施、その結果を分析改善することで最適化することが可能です。

■Macbee Planetについて
株式会社Macbee Planetは、ビッグデータを基盤とした分析・予測・最適化のテクノロジーによってマーケティングソリューションを提供する企業です。
最先端のAI・ディープラーニング技術を取り入れた独自開発のプロダクトで、消費者行動などの膨大なデータとクライアントが活用できていないデータを掛け合わせた分析を行い、課題や情報を可視化、予測モデルを構築しています。 その予測を元に多様なフレームワークを用いることで、より核心に迫ったマーケティング戦略を立て、効果の最大化や最適化を実現しています。

Macbee Planetは今後もテクノロジー研究・開発により、“想像を超える感動”に満ちた“未来”を創造する『アジアNo.1のテクノロジーマーケティング企業』を目指します。

■ 会社概要
・社名:株式会社Macbee Planet
・本社オフィス:東京都渋谷区渋谷3-11-11 IVYイーストビル5F
・設立:2015年8月25日
・代表者:代表取締役 小嶋 雄介
・事業内容:アナリティクスコンサルティング事業・マーケティングテクノロジー事業